AI需要が牽引するメモリ市場、空前の収益神話が再燃

近年、講演の場に立つと必ずと言っていいほど「今、メモリ関連株に投資すべきか」という質問を受けます。投資家の皆様がメモリ市場に寄せる期待感は、私自身も過去の投資経験から深く理解しています。本日は、投資家を魅了し、時には翻弄するこの「メモリ産業」の本質についてお話ししましょう。

まず、主要企業の最新動向に目を向けてみます。産業用ストレージのリーダー企業であるイノディスク（宜鼎/Innodisk）が発表した2月単月の純利益は、1株当たり利益（EPS）が16.22台湾ドルに達し、前年同月比で13倍という驚異的な伸びを記録しました。単月で2024年通期の利益を上回る勢いです。また、メモリモジュール世界第2位のエイデータ（威剛/ADATA）は、昨年第4四半期の収益が爆発的に成長し、単期で過去1年分の利益を超過。今年1月のEPSは11.09台湾ドルと前年同月比3,500倍を超え、第1四半期だけで昨年通期の収益を上回る見通しです。

さらに、NANDフラッシュ制御IC大手のファイソン（群聯/Phison）は、昨年のEPSが41.98台湾ドルに達し、今年1〜2月の売上高も過去最高を更新しました。過去2年間苦戦を強いられたROM/フラッシュメモリ大手のマクロニクス（旺宏/Macronix）についても、2026年第1四半期の増収を受け、市場関係者は今年のEPSを30台湾ドル、2027年には100台湾ドルに達すると楽観的な予測を立てています。

こうした飛躍的な収益データが次々と発表される中、投資家がメモリ市場に熱狂するのは極めて自然な反応と言えるでしょう。連日のようにストップ高（台湾市場の10%制限）を記録する株価を前に、その誘惑に抗うのは容易ではありません。

グローバルな生産能力拡大、2028年前後に集中する供給リスク

メモリ企業の好決算の背景には、AI投資の加速があります。米国のハイテク大手が高帯域幅メモリ（HBM）を価格度外視で確保に動いた結果、深刻な供給不足に陥り、関連製品の価格が高騰しました。

ここで投資家が最も注視すべきは、「この価格上昇はいつまで続くのか、いつ反転するのか」という点です。

現在、多くの業界関係者や証券会社は、供給不足が今後2年間継続し、緩和の兆しが見えるのは2027年後半以降になると予測しています。強気な見方をする層は、さらに長期化すると見ています。

一方、メモリ世界最大手のサムスン電子（Samsung Electronics）は、供給不足は2028年前後に解消されるとの見解を示しています。競合他社の積極的な増産に加え、韓国政府が推進する半導体クラスター構想が本格化することで、市場が供給過剰に転じるリスクを警戒しているためです。サムスンは過度な拡張による収益悪化を避けるべく、投資ペースを慎重に調整しています。

サムスンのこの判断の鍵を握るのが、2028年前後に集中する世界の増産計画です。マイクロン（Micron）が台湾、シンガポール、米国でDRAMおよびHBMのラインを拡張しているほか、日本のキオクシア（Kioxia）や中国の長江ストレージ（YMTC）といった勢力も積極的な投資を継続しています。

さらに、サムスンとSKハイニックス（SK Hynix）が主導し、投資規模が約1,000兆ウォンに及ぶ「龍仁（ヨンイン）半導体クラスター」も、2028年には第2期投資に入り、生産規模がさらに拡大する予定です。

ただし、一部の証券会社は、世界のAIインフラ投資の沈静化や新設備の稼働により、2027年に転換点が訪れると予測しています。

「受注後生産」の常態化：価格高騰が川下のPC・スマホ産業を直撃

産業の構造的論理から言えば、価格決定権を持つ製造メーカー（メーカー）が最大の勝者となります。大手メーカーが利益率の高いHBMに生産資源を集中させているため、汎用メモリの供給量は必然的に絞られています。

一方、現在好調な収益を上げている販売代理店（チャネル）やモジュールメーカーの業績は、以前確保した低価格在庫の恩恵によるものです。今後の持続的な収益性は、製造メーカーとの強固な信頼関係、すなわち「戦略的な調達能力」にかかっています。一部の企業は、設計やシステムインテグレーション分野へ転換することで、より高い付加価値を創出しようとしています。

しかし、価格が反転すれば、製造側もチャネル側も在庫価格の下落リスクを負うことになります。価格急落時には、サプライチェーン全体が影響を免れません。

この視点で見れば、サムスン、SKハイニックス、マイクロン、キオクシア、ウエスタンデジタル（Western Digital/SanDisk）などのメーカーは、今後2年間は堅調な収益が見込めます。台湾勢についても、エイデータ、チームグループ（十銓/TeamGroup）、アペイサー（宇瞻/Apacer）、ファイソン、イノディスク、トランセンド（創見/Transcend）などは、上半期までは低価格在庫が寄与するでしょう。下半期以降の持続性は、各社経営陣が世界の製造大手からいかに安定して製品を確保できるかという「調達・交渉力」が試されることになります。

また、メモリの価格高騰は、PCやスマートフォン、汎用サーバーといった川下産業に直接的な打撃を与えています。現在、一部のPCメーカーでは「メモリが確保できない」ことを理由に、受注後に生産を開始する（Build-to-Order）という異例の事態が起きています。

川下メーカーは、製品スペックの調整やメモリ搭載量の削減、あるいは製造元との長期供給契約（LTA）の締結によってリスク回避を図っていますが、コスト増を抑えきれない場合は、最終製品への価格転嫁や重要顧客への優先供給といった手段を講じざるを得ない状況です。

「今回は違う」のか？ 避けられないシリコンサイクルの宿命

投資家が最も知りたいのは、「この過熱する市場に今から参入して利益を出せるのか、あるいは高値掴みになるのか」という点でしょう。

私の考えでは、深刻な供給不足が続く今年上半期は、好材料が相次ぎ、さらなる買いを呼ぶでしょう。株価は一時的な調整を挟みつつも、強い上昇基調を維持すると予想されます。

しかし、忘れてはならないのは、メモリが典型的な「景気循環型産業（シリコンサイクル）」であるという事実です。AIによってサイクルが打破されたとする「今回は違う」という論調もありますが、好況の絶頂期には常にこうした声が上がります。これが歴史のサイクルです。

AI需要によって上昇局面が長期化することには同意しますが、景気循環そのものが消滅することはありません。現在の好市況を受けて各社が投資を拡大しており、それらの新設備が2027年から2028年にかけて一斉に稼働し、供給過剰という課題に直面することになるからです。

新増設計画はグローバル大手だけではありません。台湾のナンヤ・テクノロジー（南亞科/Nanya Technology）とウィンボンド（華邦電/Winbond）も、今年合計で約1,000億台湾ドルという過去最大規模の投資を決定しており、これらも2028年までに稼働する予定です。

メモリ製品の多くが「コモディティ（汎用品）」である以上、この大規模な投資と供給過剰の波から逃れることは極めて困難です。

短期・長期投資家で分かれる視点：規律ある投資への試練

この波に乗って短期的な収益を狙うべきか、あるいは静観すべきか。ベテラン投資家の間でも意見は二分されています。

一派は、この「魔戒（マジックリング）」のような強い誘惑に抗わず、リスクを承知で短期決戦に挑むべきだという考えです。これは機敏な判断力と、常に市場を注視できる環境を持つ投資家向けの戦略です。

もう一派は、警戒感を緩めず、収益が安定成長する優良株での長期投資を優先する慎重派です。メモリ銘柄は、今明日の利益が爆発しても、明後日には赤字に転落するリスクがあるため、長期的な企業価値の算定が困難であると判断しているのです。

かつてのコロナ禍におけるワクチン株や海運株の乱高下を思い出してください。あるいは水不足の際の関連銘柄も同様です。メモリ市場はそれらと全く同一ではありませんが、高値掴みによって現在も苦しんでいる投資家は少なくありません。

歴史は繰り返されます。多くの人は、痛みという経験を経て初めて、それを規律や法則として身につけます。今回のメモリ狂騒曲は、投資家にとって自らの規律を試す「高度な試練」となるでしょう。