【台湾現地独占】「彼は部下を侮辱した」…TSMC元幹部・インテル移籍の裏にある「恐怖政治」と内部証言： 2ナノ機密を持ち出した元幹部・羅唯仁氏のインテル入りは、TSMCに何をもたらすのか？3つの視点から読み解く
（編集部注：TAIWANinsideは、世界半導体産業の中心地・台湾から、独自の内部視点をお届けします。本レポートは、今回の営業秘密訴訟に関し、羅氏の元部下を含むTSMC現役・元幹部への独占取材に基づいています。）
TSMC（台湾積体電路製造）は11月25日、元シニアバイスプレジデント（SVP）である羅唯仁（Dr. Wei-Jen Lo）氏を正式に提訴したと発表しました。TSMCの声明によると、羅氏は2ナノメートル（2nm）の最先端プロセスに関連する機密情報を競合であるインテル（Intel）に持ち込み、競業避止義務に重大な違反をしたとしています。さらに、羅氏は退職前に「学術界に行く」と述べていたにもかかわらず、退職後すぐにインテルに入社しており、その誠実さが問われています。
26日、台湾高等検察署（高検署）の指揮のもと、捜査当局は台北および台湾半導体の中心地である新竹（Hsinchu）にある羅氏の自宅を家宅捜索しました。パソコンやUSBメモリなどの証拠品を押収し、裁判所に対して同氏が保有する株式や不動産の差し押さえを請求し、承認されました。
これに対し、インテル側は羅氏の復帰を歓迎し、全面的に支援する姿勢を表明しています。一方、米国側も初めて反応を示しました。米国務省（U.S. Department of State）の報道官は、「台湾司法当局による捜索活動についてはコメントしない」と述べています。
これはTSMCにとって、過去に起きた2つの重大な技術人材流出事件に続く、営業秘密流出の危機と言えます。過去の2例とは、2000年にリチャード・チャン（Richard Chang／張汝京）氏が中国に渡りSMIC（中芯国際）を創業した件、そして2009年に元研究開発処長のリャン・モンソン（Liang Mong-song／梁孟松）氏が退職後、韓国のサムスン電子（Samsung Electronics）および中国SMICに移り、競合他社が技術格差を大幅に縮めるのに貢献した件です。
訴訟は現在、台湾の司法手続きに入っています。今後、TSMCがいかにして権益を守り、営業秘密の流出や競合による使用を防ぐか、また羅氏がどのように潔白を主張しインテル社内でどう振る舞うか、そして米国政府がこの国境を越えた訴訟でどのような役割を果たすのか、先行きは不透明な要素に満ちています。
視点1：TSMCの競争力は「技術体系」にあり、特定の個人には依存しない
この事件の展開について、私は3つの重要な議論のポイントがあると考えます。
第一に、退職した幹部一人が産業の大局を覆すことはできません。TSMCの成功は決して特定の個人に依存したものではなく、その核心的な競争力は完全なる「システム」に由来します。特に、製造文化を一から再構築する必要がある米国企業・インテルに赴き改革を行うことは、羅氏にとって極めて困難な任務となるでしょう。
多くの業界関係者がこの点を指摘していますが、中でもNVIDIA（エヌビディア）のCEO、ジェンスン・フアン（Jensen Huang）氏の分析は最も鋭いものでした。フアン氏は感謝祭の期間中にプライベートジェットで再来台し、TSMC創業者であるモリス・チャン（Morris Chang／張忠謀）氏を見舞ったほか、メディアの取材に応じ羅氏の移籍問題について語りました。
フアン氏は次のように述べています。「私が言えるのは、TSMCは単なる個人の集まりではないということです。この会社の文化と技術は非常に複雑です。チップ技術、トランジスタ構造、プロセス技術（Process Technology）に加え、TSMCは運営管理、事業計画などの面でも独自の技術を持っています。世界的な巨大メーカーとして、TSMCのあらゆる側面は技術の上に成り立っています。したがって、TSMCの技術的側面は非常に多元的です。彼らが今後も繁栄し続けることに、私は完全な自信を持っています」
TSMCを最もよく知る最大の顧客であり、業界のリーダーであるフアン氏の言葉は、TSMCの成功の基盤が、複雑かつ深淵で、体系的かつ多層的な「技術体系」にあることを強調しています。
さらに、フアン氏が定義する「技術」の範囲は広範です。3ナノや2ナノといった最先端のプロセスノード（Process Nodes）だけでなく、より重要なのは運営と管理の技術であり、これこそがTSMCの競争力の核心です。
その中には、納期遵守（On-time Delivery）、効率管理および対応能力といったオペレーションのコントロール、さらには生産能力予測、顧客関係、技術ロードマップ（Technology Roadmap）策定といったビジネス計画が含まれます。ウェハ製造から管理に至るすべてのリンクが、十分に内面化され模倣困難な「技術体系」を形成しており、これらは長年にわたる企業文化の蓄積の成果なのです。
フアン氏のコメントは、トップクライアント兼業界リーダーの視点からTSMCの企業文化とシステム能力に与えられた最高の評価であり、羅氏の事件を観察する上で最初の重要な視点を提供しています。
視点2：過酷な管理と部下への侮辱…社内で支持されていなかった羅氏
第二に、羅唯仁氏とは一体どのような人物なのでしょうか？そして、なぜこのような極端な行動に出たのでしょうか？私が取材した複数のTSMC現役・元幹部の証言によると、羅氏は社内で部下に慕われるようなリーダーではありませんでした。主な理由は、彼の管理スタイルが極めて厳格であっただけでなく、時には部下を侮辱することさえあり、多くの同僚がそれに耐え難いと感じていたからです。こうした業務スタイルのため、事件発覚後、彼を擁護しようと立ち上がる元同僚はほとんどいません。
彼と長年共に働いたある元幹部は、ニュースで羅氏が2ナノ、さらには14A（TSMCの1.4ナノ世代プロセス「A14」を指す）の技術データを大量に持ち出した可能性があると報じられた際、率直にこう語りました。「それは私の記憶にある彼がやりそうなことと、完全に一致します」
この幹部の回想によると、2018年末から2019年初めにかけて、羅氏は「研究開発モジュール部門（RD Module）」の各ユニットに対し、今後5年と10年の技術計画を詳細に記述するよう求めました。10年計画は参考程度かもしれませんが、5年の部分は極めて精緻かつ機密性の高い核心的な技術ロードマップを含んでいました。
彼は特に、ある異常な指示について言及しました。当時、羅氏はスタッフに対し、これらの機密データを「印刷」し、直接彼の副社長オフィスに提出するよう求めたのです。これはペーパーレス化と情報セキュリティを厳格に推進するTSMCの常規に完全に違反するものでしたが、彼の権限を前に、各ユニットは従うしかありませんでした。ある部門は500ページを超える技術資料を提出したといいます。当該幹部は、当時、副社長クラスの幹部は退社時に一般的なセキュリティチェック（Security Check）を受ける必要がなかったため、これらの紙媒体の資料を工場外に持ち出すことは容易であっただろうと指摘しました。
彼はまた、次のように嘆きました。「TSMCは過去20数年間、不注意や故意による情報セキュリティ（PIP）違反で無数の下級エンジニアを処分してきました。しかし、羅氏は高位にあり、もし彼の漏洩行為が事実であれば、単一の事件による被害額は過去20年間のすべての事件の合計を上回るでしょう。TSMCがこの件を慎重に処理できなければ、内部の従業員に説明がつかないだけでなく、今後のセキュリティ違反事例を処理する際の公平性と権威にも深刻な影響を与えることになります」
さらに、羅氏はTSMCにおいて極めて特別な待遇を受けており、定年退職を8年も延長していました。その間、自身の職権と一致しない権限を何度も行使していましたが、なぜこれらの管理上の抜け穴が発見・是正されなかったのでしょうか？これはTSMC内部のコーポレートガバナンスと上層部の管理メカニズムにも、見直しと修正が必要であることを示唆しています。
また業界では、2014年から2016年にかけてTSMCが実施した有名な「ナイトホーク計画（Night Hawk Project）」も再評価されています。研究開発スタッフに深夜勤務（0:00〜8:00）を課し、24時間体制で研究開発を行うこの制度は、当時TSMCが10ナノおよび7ナノプロセスの開発を加速させ、競合であるサムスン電子（Samsung）を振り切り、アップル（Apple）のiPhoneチップ受注を独占するための重要な成功戦略と見なされていました。しかし、羅氏の事件が明るみに出た今、この制度についても批判的な声が上がり始めています。
ある幹部は、2013年の準備期間中、社内でナイトホーク部隊の設立を巡り激しい議論があったと振り返ります。当時、ある派閥は、TSMCは管理システムを高度化して開発効率を上げるべきであり、人間の生体リズムに反する深夜勤務を強要すべきではなく、その限界効用も限定的だろうとして実施に反対していました。
それにもかかわらず、ナイトホーク部隊は羅氏の強力な支持のもと発足しました。これは普段から従業員を追い込んで成果を出させる彼のスタイルと一致していました。外部からはこの部隊がTSMCの技術的優位性を確立するのに歴史的な貢献をしたと評価されていますが、内部の反対の声は止むことはなく、最終的に段階的な任務完了後に廃止されました。
昇進なき無念、敵陣での名誉挽回を狙う
羅氏の個人的なスタイルについて論じた後、もう一つ深く考えるべきテーマがあります。TSMCでは長年にわたり多くの高位幹部が退職していますが、なぜ彼だけがこのような公憤を買う行為に及んだのでしょうか？多くの人は、羅氏の資産がすでに20億台湾ドル（約6,500万米ドル）を超え、年齢も75歳という高齢であるにもかかわらず、なぜ隠居して余生を楽しもうとせず、8年も退職を先延ばしにし、最終的に競合他社へ移籍するという冒険を選んだのか不思議に思っています。名誉のためでしょうか、それとも利益のためでしょうか？
私が知る多くのTSMC退職幹部は、感謝の気持ちを持って会社を去り、TSMCでの輝かしいキャリアを誇りに思っています。他社へ移籍する場合も、学術界に行く場合も、起業や執筆活動をする場合も、あるいは引退して世界を旅する場合も、彼らの多くはその「驚くべき旅（Amazing Journey）」を大切にしています。時折批判することはあっても、会社から不当な扱いを受けたと感じる人はほとんどいません。
しかし、例外は常に存在します。ごく少数の人々は、去る際に不満を抱いています。その主な原因は、希望するポジションに昇進できなかった無念や、「なぜ自分ではなく他人が昇進したのか」という疎外感です。こうした悔しさが、去った後に別の場所で、本来自分のものであるはずの栄光を取り戻したいという衝動に変わるのです。
最も典型的な例がリャン・モンソン（Liang Mong-song／梁孟松）氏です。彼はTSMC内部で不当な扱いを受けたと感じ（当時の研究開発担当副社長への昇進競争に敗れたため）、自身の能力を証明するために韓国のサムスン（Samsung）および中国のSMICへと次々に移籍しました。競合他社の技術レベルを引き上げることで、かつて自分を軽視した元同僚たちを見返そうとしたのです。
自身の能力を証明したいというこうした心理は、高位幹部だけでなく、中堅エンジニアにも見られます。今年（2025年）8月、日本の半導体製造装置大手、東京エレクトロン（TEL）に転職した3名のエンジニアが、リモートワーク期間中にTSMCの2ナノ技術の機密を盗み出した疑いが持たれた事件がありました。
事情に詳しい関係者によると、外部が彼らを「意図的なスパイ」と決めつけるのはいささか言い過ぎな側面があります。彼らの主な動機は、転職後に成果を認められることでした。彼らは、なぜ新しい雇用主であるTELの装置がTSMCのラインに導入されず、競合他社（アプライド・マテリアルズやラムリサーチなど）に注文を奪われているのかを分析するためにデータを収集しました。それによってTELの幹部に対し、自分たちが独自の知見を持ち、会社の課題を解決する能力があることを証明しようとしたのです。
したがって、高位職であれ中間管理職であれ、強い職業的野心を持っています。しかし、半導体従事者は、営業秘密は会社に帰属し、これを侵害する行為は重大な犯罪であることを肝に銘じなければなりません。特に地政学的緊張が高まる中、重要な半導体技術は国家競争力を左右する戦略的資産と見なされています。台湾政府と司法当局が「営業秘密法」を厳格に適用し、国益を守ろうとする決意を決して過小評価してはなりません。
この3名のエンジニアは、学歴も経歴も優れたいわゆる「人生の勝ち組」でしたが、一時の判断ミスで国家安全保障を脅かす重罪を犯してしまいました。現在彼らは拘束されており、今後、厳しい刑事責任と天文学的な罰金および損害賠償請求に直面することになるでしょう。誠に残念なことです。
視点3：TSMCのインテル幹部提訴、米台関係の火種となる恐れ
第三に、羅氏の機密漏洩疑惑は、彼がインテル（Intel）に移籍したという事実により、極めて複雑なものとなりました。インテルとTSMCの関係は入り組んでいます。顧客であり、競合であり、パートナーでもあります。何より重要なのは、インテルが米国政府の推進する「半導体製造回帰」政策（CHIPS法など）において最も頼りにされている国家代表企業（ナショナル・チャンピオン）であるという点です。現在、米国政府とNVIDIAがインテルの株式をそれぞれ約10％と4％保有していることは周知の事実です。羅氏がTSMCの営業秘密を持ってインテルに加わったことで、この訴訟は単なる商業的紛争を超え、多方面の立場、さらには米台の政治関係にまで触れる敏感な難題となりました。
企業の反応を見ると、TSMCの提訴前後において、インテルは度々声明を発表し、「インテルは厳格なポリシーと管理措置を維持しており、第三者の機密情報（Confidential Information）や知的財産権（IP）の使用および譲渡を厳格に禁止している。インテルはこれらの約束を厳格に履行する」と強調しました。
また、インテルの声明は「我々が把握しているすべての情報に基づけば、羅氏に対する告発に事実的根拠があると信じる理由はない」とし、彼を全面的に擁護する強硬な姿勢を示しました。さらにインテルの広報担当者も、羅氏の復帰を歓迎すると公言しています。
インテルのCEO、リップブ・タン（Lip-Bu Tan／陳立武）氏も、この件について特別にコメントしました。彼は羅氏のインテル復帰を全面的に支持し、機密漏洩や「手土産を持っての投降」といった疑惑を強く否定しました。タンCEOは、すべての告発は根拠がなく、インテルには厳格な内部統制（Internal Control）規定があり、第三者の機密やIPの使用は決して許されないと強調しました。
さらにタンCEOは、羅氏がかつてインテルに18年間在籍し、ウェハ製造技術の研究開発に従事した後、TSMCに移って関連業務を続けた経緯を指摘しました。彼が今再びインテルに戻ったことは、会社の変革（Transformation）を推進するための重要なピースであると述べています。タン氏は、企業間の人材流動は正当なものであり、健全な産業エコシステムの象徴であるとし、今回に人事も例外ではないとの考えを示しました。
タンCEOのこの反応は、「かつて羅氏がインテルからTSMCに移った時、我々は何も言わなかった。今彼が戻ってきたからといって、なぜ騒ぐのか？」と暗に示しているようです。この発言は、「転職」文化に対するアジア諸国と米国のシリコンバレー（Silicon Valley）の全く異なる態度と価値観を反映しています。
米国、特にインテル本社があるカリフォルニア州（California）では、法的に「競業避止条項（Non-compete Clauses）」は原則として無効と見なされています。つまり、従業員は退職後、前職からの法的追及を過度に心配することなく、自由に競合他社に加わることができます。このような法的環境は、人材と技術の自由な流動を促進し、シリコンバレーのイノベーションの活力を維持する重要な要因と見なされています。
したがって、シリコンバレーでは幹部の転職に対して明らかに寛容な態度が見られます。過去にはグーグル（Google）の従業員が競業避止制限の撤廃運動を主導し、従業員が他の場所で発展するのを企業が阻止することはイノベーションを抑制し、雇用の公平性を侵害すると主張したこともあります。
対照的に、忠誠心を重視するアジアの企業文化において、退職直後に「敵陣」へ投降する行為は通常祝福されず、しばしば「裏切り者」のレッテルを貼られます。羅氏のケースにおいても、古巣であるTSMCの多くの元同僚たちは、おそらく心の中でそう思っていることでしょう。
逆転の発想：インテルが技術格差を「少し」縮めることは、むしろTSMCに有利かもしれない
しかし、「産業の発展」や「古巣への裏切り」といった道徳的議論を抜きにすれば、核心的な問題はこれです。果たして羅氏はインテルで実質的な影響力を発揮できるのでしょうか？彼がインテル・ファウンドリ・サービス（IFS）の栄光を再建できるかどうかが、業界の注目の的です。
羅氏と長年共に働いたある幹部は、別の分析視点を提供しました。彼は、TSMCの数多くの副社長級幹部の中で、羅氏の個人的な能力評価は平均的なものであったと率直に語りました。したがって、仮に羅氏が技術データを持ち出したとしても、彼一人の力でインテルに破壊的な貢献をもたらすことは難しいだろうと判断しています。
この幹部はさらに、インテルとTSMCでは研究開発の道筋やプロセスアーキテクチャに大きな違いがあり、従業員の労働文化や態度も正反対であると指摘しました。TSMCの核心的な競争力は、現場エンジニアの実行力と規律から生まれます。羅氏がこのような「TSMC文化」を、個人主義が強いインテルの環境に移植しようとすれば、巨大な挑戦に直面するでしょう。
そのため、彼は逆説的な見解さえ示しました。もし羅氏が実際にインテルの役に少しでも立てるなら、それは悪いことではないかもしれない、というのです。現在、インテルは最先端プロセスにおいてあまりにも遅れをとっています。もしインテルが格差を少しでも縮められれば、それはむしろTSMCにとって有利になる可能性があります。なぜなら、インテルの競争力が低下し続ければ、TSMCはより巨大な世界的独占禁止法（Anti-trust）の圧力に直面することになるからです。これは非常に現実的なビジネスの生存問題です。
実際、地政学的配慮のもと、米国政府は自国内での最先端プロセス技術の確保を切望しています。特に国防分野において、米国が必要とする最先端兵器用のチップや部品をインテルが生産できず、完全に外国企業であるTSMCに依存しなければならないとすれば、それはワシントン当局が容認できない国家安全保障上のリスクです。したがって、インテルが技術格差を縮め、戦略的需要の一部を分担してくれるなら、TSMCが地政学的圧力を軽減する上で、最良の結末かもしれません。
羅氏による大規模な機密持ち出し疑惑は、今や世界の半導体業界が注目する最大の関心事となりました。彼がこの情報をどう活用するのか、そして長い国境を越えた訴訟戦の中でいかにして自身の潔白を証明するのか、産業の勢力図と米台関係を揺るがすこのドラマは、まだ幕を開けたばかりです。
